新型コロナ感染症の大流行による世界的な危機が、公衆衛生や経済界の基盤となる機関を未曾有の混乱に追い込んでいる。190の国々では、全面的、あるいは部分的な学校閉鎖が命じられ、この措置が全世界の17億以上の学生たちに影響を与えている（World Bank 2020）。この状況を踏まえ、今回のパンデミックが世界的な教育危機であるとも考えられる事を強調しておく必要がある。国連教育科学文化機関（UNESCO、以下ユネスコ）のオードレ・アズレ（Audrey Azouley）事務局長は、新型コロナが「教育史上、例を見ぬ最大の混乱」をもたらしたと発言した（UNESCO 2020: iii）。これに応じて世界中の教育機関は、教育プログラムの継続性と包摂性を保ちつつ、公衆衛生にも配慮する形で措置を講じてきた。 1 この特別号は、東アジアや東南アジアの教育者たちが実践し、導入する、パンデミック下の教育実践に伴う、複雑さや可能性についての個人的な論考を集めたものだ。今回、寄稿者には、以下の四つのテーマについて回答を求めた。
- 突然の遠隔学習への切り替えは、カリキュラムの作成や教育コンテンツの配信、学生たちの福利厚生の確保などに関する各自の教育実践力にどのような影響を与えたか？
- 遠隔学習の導入によって、学生や教職員の間で、例えばカリキュラム・コンテンツの発信や利用に伴うオンライン・プラットフォームの利用機会や、相対的なデジタル・フルーエンシー（デジタル機器を使いこなす能力）などにおいて、どのような格差が見つかった、あるいは深刻化したか？
- 各自の教室内で「学究環境に身を置く事が認められない状況（immersion denial）」は、学生と教職員の間に活気あるキャンパス・コミュニティを築く上で、どのような影響を与えたか？
- 今回のパンデミックは大学の運営方針、例えば、入学や学生サービス、学部のプロモーションや、ファカルティ・ディベロップメント（FD、教職員の教育、運営能力開発）、職員研修や学科改組にまつわる方針に、どのような影響を与えたか？
パンデミックさえ無ければ、この世界は資本と人材の活発な循環を特徴としていたはずだ。「パンデミック下の教授法」とは、そのような世界の時空的局面に生じた急激な変化に、教育者たちが適応する際の心得を指す。隔離やソーシャル・ディスタンスの確保といった措置は、我々の地理感覚の構造を変化させ、我々の存在論上の定義を改めて、我々が社会的存在であると現実に即して再定義した（Leader 2020）。また同時に、我々の多くは今回の危機を乗り越える際に時間感覚の変容を経験している。これはつまり、以前、自分たちが慣れ親しんでいた仕事のルーティーンを、いつになったら何らかの形で再開する事ができるのか分からない、そのような不確かな感覚だと言える。この新たな空間的、時間的条件が「ニュー・ノーマル（新常態）」を形成すると言われる中で、我々の苦境を上手く言い当てた言葉がある。それは人類学者、ガッサン・ハージ（Ghassan Hage）の言う、出口の見えない「行き詰まり（“stuckedness”）」だ。彼はこれについて次のように述べた。「それは何が何でも抜け出さなければならない状況というよりも、今、人々によって漠然と、耐えなくてはならない、避ける事のできない病的な状態として認識されているものである」（Hage 2009: 90）。
実務レベルにおいて、パンデミック下の教授法とは、カリキュラムを新たな形式や時間枠に合わせて(再)設計し、導入する際に必要となる、不測の事態に対する問題解決やトラブルシューティングの心得を言う。この心得には、教育者たちが学生や教職員の孤立感や疲労感、不安感を緩和するための措置を講じる義務も含まれる。つまり、パンデミック下の教授法は、単に授業形式の変更のみを指すのではないという事だ。要するに、これは教育に対する姿勢であって、それには従来の業績評価指標の修正が伴う。すなわち、我々がテクノロジーを用いた学習用プラットフォームを教育継続と包摂的な学習（learning inclusion）という二つの目標に向けて活用する能力が、いわゆる「効果的な教授法」の評価基準となるのだ。これらの論考は、アジアにおける教育の現在と未来について、また、アジアの教育機関がどのように世界の知識経済の一端を担い続ける事ができるかについて、改めて考える機会を与えてくれるだろう。
開放型遠隔学習 —心の健康の問題
一連の考察から浮上した重要なテーマの一つが、やむを得ず行われる開放型遠隔学習（Open and Distance Learning、以下ODL）への切り替えに対する適応の問題だ。このODLは、パンデミックの状況下で緊急遠隔 授業（Emergency Remote Teaching、以下ERT）という形で導入された（Hodges et.al. 2020）。この授業形式の移行には、本来必要な事前準備、例えば有効なオンライン・プラットフォームの分析や、以前に学生から寄せられたフィードバックに対する評価や対応、関連する教授法研究の分析など、するべき事をせずに実施されるという特徴がある。これに加え、危機的な状況の中で、多くの学生や教職員が適切な指導やトラブルシューティングを行う際に、技術サポート要員に頼れない現実がある。そのような事情から、パンデミック中の教育機関によるODLの導入は、これが最適な状態で導入できないリスクが高いにもかかわらず、一般的となった。
技術的な問題はさておき、寄稿者が指摘した問題の中で、最も早急な対応を要するのが、自宅で引きこもる事になった学生たちの抱える心の健康の問題だ。既に様々な研究から、「学究環境に身を置く事が認められない状況」が、学生たちの健康全般に極めて悪い影響を及ぼす可能性のある事が示されている（Cacciopo and Cacciopo 2018; Westrup 2014）。しかも、教育機関の閉鎖によって、本来であれば生徒たちを支えるはずの支援機構が利用できなくなっている。リアルタイムのオンライン授業にしても、学生たちは大抵、カメラをオフにする事が許されており、人間味の無い「形式的な親密さ」が孤立感と不安感を増長させている（Petriglieri 2020）。さらに、世界経済フォーラムがASEAN内の16歳から35歳の年齢層の68,000人以上を対象に行った調査から、回答者の70パーセントが新型コロナの最大の影響として、遠隔の勤務や学習による孤立感を挙げている事が判明した（WEF 2020: 4）。
では、教育者たちは心の健康への負担を考慮したODLをどのように構築しているのだろうか？レー（Le）の考察が率直に論じているのは、今回のパンデミック期間にセルフケアとマインドフルネスの実践が極めて重要性を持つという点だ。見れば分かるように、教育者たちは学習が認識的プロセスであると共に、社会的プロセスでもあるという原則に従ってODLを調整し、これがカリキュラムのコンテンツを配信するだけでなく、さまざまな方法で人間的なやり取りを必要とする形に改めている。
また、寄稿者の数名は、パンデミックそのものに対するリフレキシヴィティ（reflexivity、研究対象との再帰的な関係性）の感覚や、状況把握力を養う事を目的としたシラバス作りを行った。アマンダ・リウェ（Amanda Liwe）とヤオ・ヒン・ウォン（Yao Hing Wong）の二人は各自の講座に手を加え、これにパンデミックに対する問題意識を高めるための調査やコミュニケーションの要素を盛り込んだ。マイケル・G・ヴァン（Michael G. Vann）にとっては、今回のパンデミックは、彼の学生たちの植民地帝国史の知識がいかに重大な現代的意義を持っているかを強調する重要な「教育機会」となった。
その他の寄稿者は、学生の間主観性（intersubjectivity）を養成する事の重要性を論じた。例えば、ニコライ・デメルジェフ（Nikolay Demerdzhiev）の論考は、困難なロックダウンの時代に、学生たちに自信を与えようと、彼の私設の音楽学校が国内音楽コンテストを企画した様子を伝えている。また、ジョハンナ・ズルエタ（Johanna Zulueta）とアレン・J・キム（Allen J. Kim）は積極的なアプローチを取り、パンデミックのもたらす恐れや不安に対し、集団的連帯を育む事を主な目的として課題作りを行った。さらに、ピーター・ウィットフィールド（Peter Whitfield）は、間主観性がEdTech導入の鍵となる事を指摘する上で、次のような根本的な問いを投げ掛けた。「どうすれば（ODLによって）学生たちに、もっとお互いのつながりを感じさせる事ができるか？」。
寄稿者が取ったもう一つの手法は、「間を取る事」に潜む生産的な力を活用し、学生たちの間に社会性が、より有機的な形で表れるのを待つというものだ。マーク・タララ（Mark Tallara）やフランツ・ジャン・サントス（Franz Jan Santos）、アマンダ・リウェは、授業に参加する生徒たちの間に、信頼とラポール（rapport、和やかな関係）を築くための一連の戦略の一環として、「余白」や、授業の合間の息抜き、バーチャルな「たまり場」を設ける事を配慮する必要性を論じた。一方、C.Y.フーン（C. Y. Hoon）は授業のコンテンツを配信する際に、適度にくだけた雰囲気を差し挟み、このアプローチの変化形を実践した。このような束の間の「生産的余白」は、単に受動的に生じる授業の合間というものではない。オンライン授業は心身の活動を大いに必要とするものであり、それを当然と考えるべきではない。この余白はむしろ、そのような共通認識の下で、学生たちが気持ちを切り替えるチャンスなのだ。日本の大学院生である中野真備と加藤久美子は、孤立や学究環境に身を置く事が認められない状況といった困難に立ち向かう、学生たち自身の取り組みを論じた。二人は日本の大学、四校の学生たちが率先して様々なテクノロジー手段を用いる事で、発展性と自発性の欠如に対処しようとする様子を提示した。この発展性と自発性は、研究課題において極めて重要な要素である。
デジタル・ディバイド、包摂的な学習に向けた課題
教育継続のためのICT（Information and Communication Technology、情報通信技術）に基づく手段の導入は、包摂的な学習の実現に向けた世界的努力に悪影響を及ぼした。この努力は、あらゆる学生が効果的な教育機会を得る権利を有する事、交差的な（intersectional）多様性にしかるべき敬意が払われる事、差別的な障壁を取り除く事、様々な学習上のニーズや希望に応じる事、という原則を掲げるものだ。ユネスコは新型コロナが大流行する前から既に、世界の若者の20パーセントが、そのような教育機会から除外されていた事を報告している（UNESCO 2020: iii）。さらに、教育継続に必要とされる、テクノロジーを用いたプラットフォームの利用機会には、様々な程度の差がある。この事から、ODLへの切り替えが既存の社会経済的、文化的格差を悪化させた可能性がある。世界銀行教育担当グローバル・ディレクターのジェイミー・サーべドラ（Jaime Saavedra）は、この問題について次のように述べた。「我々はパンデミックの前から、学習貧困（learning poverty）や学習機会の不平等について懸念していた。今、学習の基本水準は以前よりも下がっているが、学習機会の不平等の拡大には最悪の事態を招く可能性がある」（Thompson 2020）。
また、寄稿者数人は、包摂的な学習という問題が、いかにアジアの社会学的、経済的な現実問題であるかを論じている。例えば、チャーリー・ヴェリック（Charlie Veric）とセンセイ・アドラドル（Sensei Adorador）、ルキス・アラム（Lukis Alam）は、中央・地方間の格差に伴う不平等の問題を指摘し、地方の大学に通い、家族の世話と家計を支える責任を負った学生親子の極めて厳しい状況を論じている。一方、C.Y.フーンとモハド・サズニ（Mohd Sazni）は、自宅学習の義務化に伴い、家庭内の役割と教育的役割との線引きがぼやけ、重複する状況について考察した。これは「在宅勤務が楽というより、むしろ悪夢のように感じる」女性世帯主にとっては、特に困難な状況だ。
教育者、特に東南アジアの教育者が、包摂的なODLプラットフォームの導入に成功したり、しなかったりしている理由に「デジタル・ディバイド」が挙げられるのは、おそらく直感的な判断であろう（Joquino 2020; Jalli 2020）。2019年の経済協力開発機構（OECD）の報告書から、東南アジアの異なる国家集団の間で、インターネット利用率の差に相当な開きがある事が判明した。ちなみに、この利用率が高い集団はブルネイ・ダルサラーム、マレーシアとシンガポールで、中程度の集団はタイ、フィリピンとベトナム、低い集団はカンボジア、インドネシア、ミャンマーとラオスだ（OECD 2019: 30-31）。また、ユネスコの報告書は、世界規模の観点から次のような結論を出した。「教育と学習のためのオンラインの手段という教授法の問題に専念するための、基礎的インフラを備えた国は、ほんの少数に過ぎない」（UNESCO 2020: 61）。また、これはデジタル・ディバイドの兆しであり、結果でもあるが、ICTインフラが基準以下の国々は、ラジオやテレビなど、よりローテクな機器に頼りがちである。その結果、これらの国々では、最適とは言えない状態でODLの導入が行われている。例えば、フィリピン（Salaverria 2020）とベトナム（Hoang et.al. 2020）の事例は、ICTの利用が包摂的な学習を妨げる大きな要因である事を示すものだ
ただし、インターネットの普及率だけを見ても、問題の全体像は見えてこない。包摂的な学習の決め手として、適切なデバイスを利用できるかどうかと、自宅用インターネットの通信速度は同じぐらいに重要な要因だ。Googleとシンガポールのテマセク基金（Temasek Foundation）の報告書（Temasek, Google 2020）によると、東南アジアの3億6千万のインターネット・ユーザーのうち、90パーセントの人々が携帯電話を使ってインターネットに接続している。中でも、アマンダ・リウェとムクダ・プラティープ（Mukda Pratheep）は、彼らの学生がスマートフォンに依存するせいで、いかにODLの教育上の効果が最大限に発揮されないかを論じている。また、オンライン授業には大量のデータ消費が必要となり、結果的に、プリペイド方式でインターネットに接続する学生たちが除外される事となった。これに関連した問題が、インターネット利用率の高い国家集団、例えば日本やシンガポール、ブルネイでも報告された事は興味深い。しかも、これらは確立されたパンデミック対策に基づく危機管理計画を活用している国々なのだ。私自身も京都で同じ経験をしたが、C.Y.フーンの観察によると、ブルネイ（同国のインターネットの普及率は95％）では、「インターネットの接続速度が学生たちの直面した問題の第一位であった」。
この他に、包摂的な学習に対するODLの効果の判断材料として、様々なデジタル・フルーエンシー の程度差がある。ODLがERTとして導入された事で、誰もが授業用コンテンツに合わせてオンライン・プラットフォームを設定するための幅広い知識を持っているわけではない事が明らかとなった。ITU（International Telecommunication Union、国際電気通信連合）の報告によると、調査対象国84ヶ国のうち、40ヶ国におけるデジタル・フルーエンシーの欠如は、インターネット利用の質に深刻な影響を与えている（ITU 2019: 10）。グ・スー・キア（Ng Sue Chia）とヤオ・ヒン・ウォン（シンガポール）、それにシェーヌ・ヘリ―（Syanne Helly）とピーター・ウィットフィールド（インドネシア）の小論は、インターネットの利用率が高い国でも、低い国でも、その利用率によって教職員や学生のデジタル・フルーエンシーを推量する事はできないという事実を強調している。このような事から、大半の寄稿者がパンデミック下の教授法の心得の一環として、カリキュラムのコンテンツに併せ、チュートリアルをアクセスしやすい形にまとめる事の重要性を指摘している。
最後になるが、包摂的な学習に対するODLの効果を判断する上では、より大きな組織的要因も同じぐらい重要なものだ。マーク・タララとヤオ・ヒン・ウォンは、彼らの研究機関が危機に備えていたおかげで、ODLの実践への移行が比較的容易に行われた事を述べている。また、デメルジェフとサントスの論考は、今回のパンデミックによる混乱を緩和するうえで、校内、教職員間、学部間での連携レベルの向上が持つ利点を指摘した。
残念な事に、この問題はアジア地域の全ての教育機関で、例外なく取り組まれている問題ではない。アドラドルとリッキー（Ricky）は、今回のパンデミックが大学経営陣に特有の官僚的、政治的な機能不全を悪化させていると論じ、危機の時代における柔軟で思いやりある大学執行部の重要性を指摘している。また、モハド・サズニとブライアン・ドース（Brian Doce）は、大学経営に悪影響を与える、より大きな外的要因、例えば、大学民営化や、大学が産業界の複数の業界にまたがる相互依存関係に左右されている事態などを論じた。
パンデミック下の教授法 —トリアージ（行動順位決定）から「ニュー・ノーマル」へ
この特別号は、我々の社会の成長にとって、知識がこれまで以上に重要となる時代に、今回のパンデミックが我々の教育能力に与えた影響を総合的に判断しようとするものだ。この取り組みの意義は、教育者たちが同じ困難を共有し、共通の問題や課題に対して革新的な解決策を考え出そうとする姿を浮き彫りにしている点にある。まずは、教育者に共通する苦境を認識する事で、これを足掛かりとして、一時的な推論を立てる事も可能となる。例えば、我々の教育実践がどう変化するのか、あるいは、これが完全に変わってしまうであろう事について、推論を立てるのだ。また、これらの論考から、ある興味深い見解が出て来た。それは、我々のODLに基づく教育継続を促進するための努力が、アジアにおける包摂的な学習の問題を際立たせた、あるいは、何らかの形でこれを悪化させたという見方だ。そうなると、オンライン授業の標準化への賛同論が、それによって包摂的な学習が強化されることを根拠に正当化されているのは皮肉な話だ。このような発想は、オンライン授業の標準化によって、大学の授業料がより公平な形に改定されるとの見込みから生じている（Villasenor 2020）。ともあれ、我々がこの「行き詰まり」の苦境に止まっている間は、これらの問題が解決される事は無いだろう。だが、これらの論考は少なくとも、我々が学生や教師たちにとって望ましいと考えるような学習体験を総合的に再検討する上で役立つだろう。また、コロナ後の世界で教育を前進させるためには、ある種の破壊的改革が必要となる（Christensen et.al. 2015）。今回のパンデミックがそのような改革となるかどうか、それにはパンデミック下の教授法を最大活用できるかどうか、我々の教育者としての手腕が大いに問われる事となるのだ。
ゲストエディター:
京都大学東南アジア地域研究研究所
准教授 ジュリウス・バウティスタ
Julius Bautista
Guest Editor
Julius Bautista is an associate professor at the Center for Southeast Asian Studies, Kyoto University.
謝辞
Kyoto Review of Southeast Asia特別号の刊行に当たり、「アジアにおける東南アジア研究コンソーシアム(SEASIA)」および「日ASEAN協働による超学際生存基盤研究の推進」に多大なるご協力をいただきました。心より感謝申し上げます。
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Notes:
- 世界各国がどのようにEdTech（Educational Technology）を活用し、新型コロナの流行に対処しているかについて、まとまった報告がある。世界銀行 Edtechチーム (World Bank 2020) やUNESCO (UNESCO 2020b)を参照。 ↩